(4611)大日本塗料から株主優待のQUOカードが届きました！

きたかぶ

こんにちは、「優待バリュー株投資」を実践中のきたかぶと申します。
いつも当ブログをご覧いただき、ありがとうございます。

今回は、(4611)大日本塗料から株主優待が届きましたので、
さっそくご紹介したいと思います！

企業概要

大日本塗料は、1929年創業の総合塗料メーカーで、塗料・ジェットインクの製造・販売を中心に事業を展開しています。特に橋梁・鉄塔・プラントなどに使われる重防食塗料で国内トップクラスのシェアを持ち、社会インフラを長期間守る高耐久塗料を提供しています。また、建築物向け塗料、工業用塗料、粉体塗料など幅広い製品を扱い、環境負荷低減や省メンテナンスを実現する高機能塗料の開発にも注力。さらに、グループ会社ではLED照明機器や蛍光色材の製造も行い、塗料技術を応用した事業領域を拡大しています。国内外に拠点を持ち、アジア・北米などで海外展開も進めるなど、総合塗料メーカーとして社会インフラ・建築・工業の幅広い分野を支える企業です。

事業内容

塗料・ジェットインクの製造・販売
橋梁・鉄塔・プラント向け重防食塗料（国内トップクラス）
建築物向け塗料・工業用塗料・粉体塗料の製造
各種塗装機器装置の販売・塗装工事
LED照明機器の製造・販売（グループ会社）
蛍光顔料・蛍光塗料など蛍光色材の製造（グループ会社）
海外拠点による塗料事業のグローバル展開（アジア・中国・メキシコなど）

株主優待情報

優待内容	QUOカード
権利確定月	3月
優待利回り	0.70%　(※100株の場合)
配当＋優待利回り	4.90%

優待内容の詳細

保有株式数	継続保有1年以上	継続保有3年以上
100株以上	1,000円	2,000円
1,000株以上	3,000円	5,000円

きたかぶ

きたかぶ100株保有で継続保有3年以上なのでQUOカード2,000円が届きました！

株主優待品

到着日

2026年6月29日に届きました。

株式情報

東P (4611)大日本塗料

※2026年7月23日時点のデータとなります。

株価(円)	時価総額(億円)	配当利回り(%)	配当性向(%)	配当権利確定月
1,379円	412億円	4.20	98.10	3月
自己資本比率(%)	ROE(%)	PER(倍)	PBR(倍)	ミックス係数
48.56	4.64	13.30	0.59	7.90
簡易理論株価(円)	安全域(倍)	NC比率(%)	有利子負債比率(%)
2,929円	2.12	-0.09	18.90

きたかぶ

優待バリュー株として長期保有予定だけど、配当性向が高いのが気になります。

配当性向

当期純利益の何%を配当に回したかを測定する指標です。最近の全業種の平均値は42%、中央値は34%程度で、きたかぶは30%～50%を健全な基準の目安にしています。高配当株でも100%超はリスクが高いので注意が必要です。

自己資本比率

企業の総資本（資産）のうち返済義務のない自己資本が占める割合です。前期の全業種の平均値は53%、中央値は55%程度で、きたかぶは50%以上を健全な基準の目安にしています。20%以下は財務の安全性が低く危険水準としています。

ROE

企業が自己資本をどれだけ有効に使って利益を上げたかを示す指標（当期純利益÷自己資本×100）です。今期の全業種の平均値は7.5%、中央値は8.4%程度で、きたかぶは8%以上を収益性の高い企業の目安にしています。自社株買い等で自己資本を下げることでROEが上がることもあるので自己資本比率とセットで確認が必要です。

ミックス係数

バリュー投資の父ベンジャミン・グレアム氏が提唱したミックス係数（PER×PBR）。PER（株価収益率）は15倍以下、PBR（株価純資産倍率）は1.5倍以下でミックス係数22.5以下が目安となります。きたかぶは15以下をバリュー株の基準にしています。

簡易理論株価・安全域

ヘム氏が考案した企業の「今の純資産」と「今後稼ぐ利益」を足し合わせて、その株が本来持つべき価値（理論株価）を計算する手法。資産価値 (BPS：1株当たり純資産)＋事業価値 (EPS：1株当たり当期純利益 × 年数)で計算した簡易理論株価が実際の株価と比較し何倍かの安全域（割安度）を計算します。きたかぶは安全域2.0以上をバリュー株の基準にしています。

NC(ネットキャッシュ)比率

企業が保有する現金や預金などから有利子負債を差し引いた「ネットキャッシュ」を時価総額で割った指標です。これが１倍を超えると、企業の持つ現金等の価値が時価総額を上回っている「究極の割安株・財務優良株」と評価されやすくなります。きたかぶはNC比率1.0以上をバリュー株の基準にしています。

株主還元方針

大日本塗料は、株主への利益還元を経営上の重要課題と位置付けています。企業体質の強化や財務の健全性を維持しながら、業績に応じた安定配当を継続することを基本方針としており、自己株式の取得についても市場環境や資本効率を踏まえて機動的に実施する考えです。また、中期経営計画では株主還元指標としてDOE（株主資本配当率）を採用し、長期的かつ安定した株主還元を重視しています。成長投資と株主還元のバランスを取りながら、企業価値の向上を目指す姿勢が評価できる企業です。