
こんにちは、「優待バリュー株投資」を実践中のきたかぶと申します。
いつも当ブログをご覧いただき、ありがとうございます。
今回は、(9831)ヤマダホールディングスから株主優待が届きましたので、
さっそくご紹介したいと思います!
企業概要
ヤマダホールディングスは、家電量販店「ヤマダデンキ」を中心に、家電・住宅・金融・環境の4領域を総合的に展開する国内最大級の生活総合企業です。家電販売ではテレビ・冷蔵庫・PCなどの情報家電に加え、家具・インテリア・リフォームまで幅広く取り扱い、全国の店舗網を活かした提案型販売を強化しています。住宅事業では新築・リフォーム・中古再生住宅を手がけ、耐震・省エネ性能に優れた住まいを提供。金融事業では住宅ローンや保険商品を展開し、生活の資金面をサポートしています。環境事業では家電のリユース・リサイクルを自社完結型で行い、循環型社会の実現に貢献。これらを統合した「くらしまるごと戦略」により、暮らし全体を支える独自のビジネスモデルを構築しています。
事業内容
- デンキ事業:家電・情報家電・家具・インテリア・リフォームの販売
- 住建事業:新築住宅、リフォーム、中古再生住宅、住宅設備の製造・販売
- 金融事業:住宅ローン、決済サービス、保険商品、ライフプラン提案
- 環境事業:家電のリユース・リサイクル・再資源化
- その他事業:旅行業、人材派遣、配送設置サービスなど生活関連サービス
株主優待情報
| 優待内容 | 買物割引券 |
|---|---|
| 権利確定月 | 3月、9月 |
| 優待利回り | 2.10% (※100株の場合) |
| 配当+優待利回り | 4.48% |
優待内容の詳細
| 保有株式数 | 3月優待内容 | 9月優待内容 |
|---|---|---|
| 100株以上 | 優待割引券(500円)×1枚 | 優待割引券(500円)×2枚 |
| 500株以上 | 優待割引券(500円)×4枚 | 優待割引券(500円)×6枚 |
| 1,000株以上 | 優待割引券(500円)×10枚 | 優待割引券(500円)×10枚 |
| 10,000株以上 | 優待割引券(500円)×50枚 | 優待割引券(500円)×50枚 |
※1,000円ごとに1枚利用可

きたかぶ100株保有なので優待割引券(500円)×1枚が届きました!
ビックカメラやコジマやエディオンなど他の家電量販店の株主優待が使いやすいため、少し物足りない気がします。エディオンと経営統合を気にしつつ長期保有していきます。
株主優待品

到着日
2026年6月29日に届きました。
株式情報
東P (9831)ヤマダホールディングス
※2026年8月1日時点のデータとなります。
| 株価(円) | 時価総額(億円) | 配当利回り(%) | 配当性向(%) | 配当権利確定月 |
|---|---|---|---|---|
| 731円 | 6,894億円 | 2.38 | 76.43 | 3月 |
| 自己資本比率(%) | ROE(%) | PER(倍) | PBR(倍) | ミックス係数 |
| 48.59 | 4.38 | 24.76 | 0.74 | 18.51 |
| 簡易理論株価(円) | 安全域(倍) | NC比率(%) | 有利子負債比率(%) | |
| 1,173円 | 1.64 | -0.05 | 46.32 |

配当性向が高いのが気になりますが、エディオンとの経営統合の今後も気になるため保有しながら今後の行く末を見守ります!
当期純利益の何%を配当に回したかを測定する指標です。最近の全業種の平均値は42%、中央値は34%程度で、きたかぶは30%~50%を健全な基準の目安にしています。高配当株でも100%超はリスクが高いので注意が必要です。
企業の総資本(資産)のうち返済義務のない自己資本が占める割合です。前期の全業種の平均値は53%、中央値は55%程度で、きたかぶは50%以上を健全な基準の目安にしています。20%以下は財務の安全性が低く危険水準としています。
企業が自己資本をどれだけ有効に使って利益を上げたかを示す指標(当期純利益÷自己資本×100)です。今期の全業種の平均値は7.5%、中央値は8.4%程度で、きたかぶは8%以上を収益性の高い企業の目安にしています。自社株買い等で自己資本を下げることでROEが上がることもあるので自己資本比率とセットで確認が必要です。
バリュー投資の父ベンジャミン・グレアム氏が提唱したミックス係数(PER×PBR)。PER(株価収益率)は15倍以下、PBR(株価純資産倍率)は1.5倍以下でミックス係数22.5以下が目安となります。きたかぶは15以下をバリュー株の基準にしています。
ヘム氏が考案した企業の「今の純資産」と「今後稼ぐ利益」を足し合わせて、その株が本来持つべき価値(理論株価)を計算する手法。資産価値 (BPS:1株当たり純資産)+事業価値 (EPS:1株当たり当期純利益 × 年数)で計算した簡易理論株価が実際の株価と比較し何倍かの安全域(割安度)を計算します。きたかぶは安全域2.0以上をバリュー株の基準にしています。
企業が保有する現金や預金などから有利子負債を差し引いた「ネットキャッシュ」を時価総額で割った指標です。これが1倍を超えると、企業の持つ現金等の価値が時価総額を上回っている「究極の割安株・財務優良株」と評価されやすくなります。きたかぶはNC比率1.0以上をバリュー株の基準にしています。
株主還元方針
ヤマダホールディングスは、株主還元を重要施策と位置づけ、安定配当の継続を基本方針としています。最新決算では、1株当たり配当を17円へ増配し、利益成長を株主へ還元する姿勢を明確化しました。配当性向は77%(2026年3月期)と高水準で、今後も安定した配当を維持する方針です。中間配当は行わず、期末一括配当を継続。2027年3月期も17円の配当予想が示されており、継続的な株主還元が期待できます。
| (9831)ヤマダホールディングス 配当推移 | ||||||
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 | 2027年3月期(予定) | |
| 期末 | 18 | 12 | 13 | 13 | 17 | 17 |
最後に

最後までお読みいただきありがとうございました。
※投資は無理せず自己責任でお願いします。


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