(8383)鳥取銀行から株主優待のQUOカードが届きました！

きたかぶ

こんにちは、「優待バリュー株投資」を実践中のきたかぶと申します。
いつも当ブログをご覧いただき、ありがとうございます。

今回は、(8383)鳥取銀行から株主優待が届きましたので、
さっそくご紹介したいと思います！

企業概要

鳥取銀行は、鳥取県を主要基盤とする地域密着型の地方銀行で、預金・貸出・為替・有価証券運用などの銀行業務を中心に展開しています。本支店53、出張所12を通じて地域の個人・中小企業・公共団体を幅広く支援し、地域経済の発展に貢献しています。また、グループ会社ではクレジットカード、リース、ベンチャーキャピタル、ファンド運営、コンサルティングなどの周辺金融サービスを提供し、金融の枠を超えた地域価値創造を推進しています。中期経営計画「for the FUTURE」では、コンサルティング機能の強化や地域課題解決を重視し、地域社会の未来を「創る・守る・支える」銀行として進化を目指しています。

事業内容

銀行業務：預金、貸出、為替、資金運用、有価証券投資
クレジットカード事業（とりぎんカードサービス）
リース事業（とりぎんリース）
ベンチャーキャピタル事業（とっとりキャピタル）
ファンド運営事業（とりぎん未来共創キャピタルほか）
コンサルティング事業（とりぎん地域デザインパートナーズ）
地域価値創造事業：地方創生ファンド運営など

株主優待情報

優待内容	QUOカード、地元特産品
権利確定月	3月
優待利回り	0.26%　(※100株の場合)
配当＋優待利回り	2.95%

優待内容の詳細

保有株式数	継続保有1年未満
100株以上	QUOカード500円
500株以上	地元特産品3,000円相当
2,000株以上	地元特産品6,000円相当

きたかぶ

きたかぶ100株保有なのでQUOカード500円が届きました！

株主優待品

到着日

2026年6月30日に届きました。

株式情報

東P (8383)鳥取銀行

※2026年8月7日時点のデータとなります。

株価(円)	時価総額(億円)	配当利回り(%)	配当性向(%)	配当権利確定月
1,861円	179億円	2.68	29.50	3月、9月
自己資本比率(%)	ROE(%)	PER(倍)	PBR(倍)	ミックス係数
4.47	3.14	11.19	0.33	3.76
簡易理論株価(円)	安全域(倍)	NC比率(%)	有利子負債比率(%)
6,414円	3.44	–	–

きたかぶ

地銀株は今後の利上げで伸びる可能性があるため、これからもがっちり長期保有していくよ！

配当性向

当期純利益の何%を配当に回したかを測定する指標です。最近の全業種の平均値は42%、中央値は34%程度で、きたかぶは30%～50%を健全な基準の目安にしています。高配当株でも100%超はリスクが高いので注意が必要です。

自己資本比率

企業の総資本（資産）のうち返済義務のない自己資本が占める割合です。前期の全業種の平均値は53%、中央値は55%程度で、きたかぶは50%以上を健全な基準の目安にしています。20%以下は財務の安全性が低く危険水準としています。

ROE

企業が自己資本をどれだけ有効に使って利益を上げたかを示す指標（当期純利益÷自己資本×100）です。今期の全業種の平均値は7.5%、中央値は8.4%程度で、きたかぶは8%以上を収益性の高い企業の目安にしています。自社株買い等で自己資本を下げることでROEが上がることもあるので自己資本比率とセットで確認が必要です。

ミックス係数

バリュー投資の父ベンジャミン・グレアム氏が提唱したミックス係数（PER×PBR）。PER（株価収益率）は15倍以下、PBR（株価純資産倍率）は1.5倍以下でミックス係数22.5以下が目安となります。きたかぶは15以下をバリュー株の基準にしています。

簡易理論株価・安全域

ヘム氏が考案した企業の「今の純資産」と「今後稼ぐ利益」を足し合わせて、その株が本来持つべき価値（理論株価）を計算する手法。資産価値 (BPS：1株当たり純資産)＋事業価値 (EPS：1株当たり当期純利益 × 年数)で計算した簡易理論株価が実際の株価と比較し何倍かの安全域（割安度）を計算します。きたかぶは安全域2.0以上をバリュー株の基準にしています。

NC(ネットキャッシュ)比率

企業が保有する現金や預金などから有利子負債を差し引いた「ネットキャッシュ」を時価総額で割った指標です。これが１倍を超えると、企業の持つ現金等の価値が時価総額を上回っている「究極の割安株・財務優良株」と評価されやすくなります。きたかぶはNC比率1.0以上をバリュー株の基準にしています。

株主還元方針

鳥取銀行は、安定配当の継続を株主還元の中心方針としており、最新の開示でも年間配当50円を維持する姿勢を示しています。配当性向は29〜35％台で推移し、健全な利益成長とバランスの取れた還元を重視。中間・期末ともに各25円の均等配当を継続しており、2027年3月期も同水準の配当が予想されています。地域金融機関として安定した収益基盤を背景に、長期的な株主還元の継続を目指しています。